着床前検査、流産率改善「引き続き慎重に検討」　日産婦が中間報告 [ひよこ★]

ひよこ ★

https://mainichi.jp/articles/20210923/k00/00m/040/137000c

毎日新聞 2021/9/23 19:00（最終更新 9/23 19:46） 1196文字

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写真はイメージ＝ゲッティ

　体外受精させた受精卵の全染色体を調べ、異常がないものだけを母胎に戻す「着床前検査」が、不妊治療に有効かどうかを調べる臨床研究を続けてきた日本産科婦人科学会（日産婦）は23日、中間結果を公表した。対象者全体の出産率は17％にとどまったが、受精卵を子宮に移植できれば流産率は下がり、出産率の向上がみられた。日産婦は「有益な検査かどうか引き続き慎重に検討を進める」としている。

　オンラインで開いたシンポジウムで公表した。日産婦が認定した全国の医療機関で、体外受精したものの2回以上続けて妊娠できなかった▽流産を2回以上経験した▽夫婦いずれかに染色体の構造異常がある――カップルを対象に、検査を受けた30～40代の女性約4300人分を分析した。

　日産婦によると、このうち受精卵を子宮に移植できた女性の妊娠率は66％、流産率は10％だった。日産婦が登録する医療機関の2019年の不妊治療実績は妊娠率35％、流産率25％。単純比較はできないが、受精卵を移植できた場合に限れば、検査は不妊治療として「有用」と評価した。

　一方、6割の女性は染色体数などに異常のない受精卵が見つからないため子宮に移植できず、全体の出産率は17％だった。着床前検査をしない一般的な体外受精での出産率は約2割とされ、向上はみられなかった。加齢に伴い受精卵に異常の出る割合が増えることや、検査で受精卵の一部を採取する際に傷つくことが要因と考えられる。

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着床前検査の流れ

　データ責任者の桑原章・レディスクリニックコスモス院長は「6割は移植できなかったが、妊娠の望めない移植を避けることはできた」と評価する一方、全体では出産率向上がみられなかったことを踏まえ、「カップルにとってメリットになるのか検証が必要だ」と述べた。今後、年齢や施設別の解析を進めるという。

　着床前検査は通常23対計46本ある染色体の数の過不足を調べる。海外では流産防止目的で使われており、日本生殖医学会は、2回続けて流産した女性に対して流産回避の目的で使う場合は「推奨する」としている。厚生労働省は、流産を繰り返す女性の不妊治療目的の着床前検査を、公的医療保険の適用範囲に含めるべきか厚労相の諮問機関「中央社会保険医療協議会」で議論している。

　一方で、21番染色体が1本多いダウン症や、性染色体が1本少ないターナー症候群など、本来生まれうる受精卵の排除につながるとの懸念から、日産婦は指針で認めてこなかった。

　シンポジウムではこうした倫理的課題も議論された。日産婦倫理委員の久具宏司・東京都立墨東病院産婦人科部長は「流産回避につながる技術であると同時に、障害者の排除につながる面もある。双方の見方があることを認識した上で国民的な議論を重ねていくことが必要だ」と話した。一方、流産や不妊に悩む女性たちは「流産を避けられる検査を使えるようにしてほしい」などと訴えた。【岩崎歩、渡辺諒】

着床前検査、流産率改善「引き続き慎重に検討」 日産婦が中間報告 [ひよこ★]

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