世界同時株安、東京2万円割れが告げる「安倍バブル」の終焉！アベノミクスで景気が悪くなったみたい(´・ω・｀)

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世界同時株安、東京2万円割れが告げる「安倍バブル」の終焉
市場に衝撃が走っている。
「もうダメです。株価チャートが完全に崩れた」（証券アナリスト）
　今週１９日、日経平均は８月１３日に付けた直近安値（２万３０６円）を下回る２万２２２円で引けた。ここから反発すればチャートの大崩れは回避できたが、
２０日も節目だった７月２８日安値の２万７１円をアッサリと割り込んだ（終値は２万３３円）。２日連続の壁突破に兜町は震えあがり、世界同時株安となった
２１日は取引開始直後に２万円の大台を割り込み、５９７円６９銭安の１万９４３５円８３で引けた。２１日の下げ幅は今年２番目の大きさだった。

「株価の変調は明確です。安倍政権がスタートした２０１２年暮れからの安倍バブル相場は終わったとみるべきでしょう。次の節目は１万８５００円前後。
当面は、ここを目標に日経平均は下落していく可能性が高い」（株式アナリストの黒岩泰氏）
ギリシャ危機や中国株の暴落、米利上げといった悪材料が噴出しても、日経平均は２万円を死守してきた。その原動力は日銀やＧＰＩＦ
（年金積立金管理運用独立行政法人）の株価買い支えだ。１９、２０日とも日銀はＥＴＦ（上場投資信託）をそれぞれ３３７億円購入し、
株価反発を狙ったが、日経平均はまるで盛り返さなかった。
「日銀は午前中に株価が下がると、午後にＥＴＦを購入します。だから投資家は安心して午後に株を買う。ところが、２０日は真逆の動きを見せた。
日銀の出動が分かっていながら、日経平均は下げ続けたのです。投資家が日銀に追随しなかったため、後場だけで２００円以上も下落した」（市場関係者）

■首相の健康不安説で相場ムード一変

　東証１部の売買代金は１日に２兆円程度ある。冷静に考えれば、日銀が３００億円ほど買ってもインパクトは薄い。これまで市場は「公的マネーが投入される安心感」にすがっていただけだ。
「市場の熱狂は終わったのです。１５年４～６月期のＧＤＰはマイナス成長だったし、中国の景気失速も鮮明になった。原油安の底は見えず、
　上昇相場を生み出した公的マネーは、もはや株価下支えにならない。安倍バブルはジ・エンドだ。
http://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/162966/1