SMAP分裂回避へ政財界も動く「日本にとっての損失」「(存続を)願っている」想定超える世論に事務所も驚き

峠 ★

　グループ消滅の危機にある国民的グループ・ＳＭＡＰの分裂回避に向けた動きが加速していることが
１６日、分かった。関係者によると、２０２０年東京パラリンピック大会などを支援する団体の応援役を務める
ＳＭＡＰの解散阻止に政財界からの後押しも出始めたという。残留に向けた世論の声も日に日に高まっており、
所属するジャニーズ事務所は反響の大きさに驚いているという。

　解散騒動に揺れるＳＭＡＰの救済に政財界から動きが出てきた。

　ＳＭＡＰはパラリンピック支援団体「日本財団パラリンピックサポートセンター」の応援役に“就任”。
２０２０年東京パラリンピックの成功を後押しする役割を担ったばかり。昨年１１月にはリーダーの中居正広（４３）が
「（ＳＭＡＰの）Ｐの部分をパラリンピックのＰに」「２０年まで一丸となって頑張りたい」と宣言。
可能な範囲で応援を続ける約束が交わされている。

　そうした立場にあるだけに、関係者は「東京パラリンピックを応援するグループの解散は、
イメージとしてもよくないのでは」と懸念。別の関係者からは、“日本の顔”でもあるグループの分裂・解散は
「日本にとっての損失」との声まで出てきており、政財界の大物を通じて、グループが存続するよう
事務所側に働きかける事態に発展しているという。

　１５日には石破茂地方創世担当相（５８）が「（存続を）願っている」とコメント。ファンは大ヒット曲
「「世界に一つだけの花」購買運動や署名活動を始めるなど、今回の騒動は国民的な関心事に発展している。

　木村を除くメンバー４人は、女性マネジャーと共に独立する意志を事務所側に伝え、
メリー喜多川副社長（８９）の激しい怒りを買っている。ただ、解散騒動が表面化して以降の世論は、
事務所の想定を超えていたという。関係者は「世論の声にジャニーズの関係者も驚いている」と話し、
残留という形での騒動終結に乗り出す可能性は残されている。政財界の大物の口利き、
ファンの後押しによって、両者の“雪解け”が、一挙に進む可能性が出てきた。

ソース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160117-00000003-dal-ent