なりふり構わずマック次々閉店

たんぽぽ ★

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高級ブランドの旗艦店が多く集まる表参道。にぎやかな一等地から、また一つ、マクドナルドの店舗が姿を消した（写真）。
この原宿表参道店は、2012年にオープンしたばかり。規模は都内最大級で、コーヒー販売の専用スペースを設けるなど、旗艦店という位置づけだった。同店は1月15日に閉店しており、現在では「テナント募集」と大きく張り出されている。
店舗が消えたのは表参道だけではない。2015年10月以降、東京23区内だけで、32店が閉店している。
■続々と消えるマック、開業から数年の店舗も
それも、赤坂見附店、八重洲通り店、神楽坂駅前店、新宿大ガード西店など、いずれも駅近くで集客に有利な一等地の店ばかりだ（左地図）。
その中には原宿表参道店のように、出店してから数年程度の店も多く含まれる。
マクドナルドが大量の店舗閉鎖に乗り出すのはこれが初めてではない。最初は2010年に全国で433店、次に2013年に同110店の、“戦略閉店”を行っている。
ブランド価値を毀損している、店舗が小型ですべての商品を提供できない、といった理由による。
今回の戦略閉店では、不採算店を対象に131店を計画し、2015年12月末時点で100店の閉鎖までこぎ着けている。これによって消えたのが都内の一等地の店舗だ。
立地がいいために1店当たりの売上高は大きいものの、アルバイトの人件費や家賃などの費用も高く、好調のときでも赤字だったとみられる。
影響は甚大だ。東京23区内に限っても、2012年におよそ300店あった店舗数は、今年2月中旬時点で約250店舗まで減少した。
数字には、東京スカイツリータウン・ソラマチ店など、出店が30店弱含まれており、閉店は78店に達している。
会社がなりふり構わず閉店を進めている背景には、何より業績の低迷がある。上場する日本マクドナルドHDが2月9日に発表した2015年12月期の本決算は、当期純損失が347億円と創業以来最悪の数字を記録した。
2014年7月に期限切れの鶏肉を使用していたチキンショックが、2015年1月には異物混入問題が相次いで発覚し、顧客離れは急激に進んでいった。
直営店とフランチャイズ（FC）を合わせたグループの売上高は、ピークだった2010年の5427億円から、2015年に3765億円まで縮小。経営不振に陥ったFCオーナーへの財政支援もあり、現金の流出が続いている。
■米マクドナルド本社も日本法人の売却を示唆
業績不振に陥ったマクドナルドにとっては、赤字を垂れ流す店舗を整理し、“出血”を止める以外に打つ手はなかった。が、その代償は大きい。競争が激しい一等地の獲得には莫大な手間とカネがかかっている。
マクドナルドのOBで店舗開発を担当していた松下雅憲氏は、「都心の一等地店からMマークの看板がなくなれば、潜在顧客の記憶から薄れていく」と、存在感の低下を懸念する。
会社側は2016年12月期の業績見通しとして、純利益10億円と急回復を見込んでいる。サラ・カサノバ社長は、「昨年後半から改善傾向にあり、業績に勢いが出始めている。2016年は黒字化を達成する自信がある」と豪語した。
ただ、日本法人株の49.9％を保有する米本社は、1月25日に持ち株の一部売却を検討していると表明。複数の投資ファンドが手を挙げたとされる。たとえ不採算店の整理を進め、業績が改善したとしても、経営の先行きは不透明だ。
外食産業に詳しく、投資ファンドを運営するジェイ・キャピタル・パートナーズの田中博文社長は、「ファンドとしては、最低でも過半数を持てなければ経営権を獲得できず、抜本的な改革はできない」と指摘する。
旗艦店をはじめ続々と閉店する先に、マクドナルドは復活を果たせるのか。