メンヘラも自殺も「若い女の子」に限った問題じゃないし、SNSをやり玉に上げるのは止めるべき［08/21］

しじみちゃん ★

■研究や調査は、なぜだか女性ばかりをフォーカスする形で実施されている。「ジェンダーの区別は、本題から目を逸らさせるための紛らわしい情報」だ＞

イギリス国民保健サービス（NHS）のデータによると、治療が必要なほど「心が傷ついている少女」の数は、1997年の7323人から昨年までで1万3463人に増加。オーバードーズ（薬や麻薬の過剰摂取）による病院への入院者数は、同期間で約10倍に当たる249～2736人まで増えている。（英ガーディアン紙）

このデータは女性に限ったものだが、これが1つのジェンダーに起きているわけではないことを強調したい。

若年層のメンタル問題や自殺は、日本でも問題になっている。デジタルデバイスが発達・普及したことで、親や上の世代とは違ったうつ病の原因となる可能性が生まれ、中でもSNSには厳しい視線が向けられている。

2016年、英タイムズ紙は自傷行為と摂食障害による入院患者が3年間で2倍になったことをトップニュースとして報じた。当時のテリーザ・メイ内閣で保健相を務めたジェレミー・ハント（現在は外務・英連邦大臣）は、このときSNSが少女たちに与える悪影響を懸念し、2020年までに学校教育でのメンタルヘルス改善するために1億5000万ポンド（約211憶9000万円）を拠出する方針を固めた。

しかし「この対応は問題の核心をついてはいなかった」と英メトロ紙でメンタルヘルス情報を扱うナターシャ・デボン記者は指摘する。最近の調査によると、SNSの使用方法によっては、メンタルに良い影響を及ぼすことが示唆されたのだ。コミュニケーションツールとしては、潜在的に孤立している若者同士を心の支えとなるコミュニティに結びつけ、メンタルヘルスの改善に役立つという。

このほか昨年には、心理系ニュースサイト「サイコロジー・トゥデー」も、「フェイスブックは良いリソースであり、福祉にプラスの効果をもたらす」というミズーリ大学の研究チームの調査結果を報じていた。

デボン記者は、これまで仕事で多くのティーンエイジャーと話しをしてきた。そのなかで出会ったある少女から、専門的な傷害方法（それが良い意味だったとしても）の記事が引き金となり、インターネットで自傷行為の方法を学んだというケースを紹介している。インターネットに情報が氾濫することで、若年層も容易に危険な情報にアクセスできてしまうのはもちろん問題だが、ここで言いたいのは、インターネットが自傷行為の「理由」にはならないということだ。

「自傷行為は常に何らかの苦痛のコミュニケーションである。したがって、この苦しみの原因を問う必要がある」とデボン記者は言う。

■貧困と孤独とメンタルと......

2010年は緊縮経済の始まりの年となった。同年に就任した当時のデービッド・キャメロン英首相は、自身が掲げていた財政赤字削減の公約を実行するために福祉予算などを大幅に削減。この結果、しわ寄せを受けた貧困層の生活状況は、より悪化した。

ボランティア団体やNPOが貧困層への支援に力を入れることになったが、パンの施しを受ける列に並ぶことと心の病は、どうやら大きく関係しているようだ。実際、現在イギリスに暮らす410万人の子供たちが貧困に苦しんでおり、うち50万人は食料バンクに頼らなければならない。（英メトロ紙）

さらに悲しいことに、オックスフォード大学の調査によると、この数字は2020年まで増加することになっている。そして、貧富の差は「永久に分断される」としている。何百万もの家族が財政難に陥っているということは、多くの親が長時間労働を強いられ、質の低い家族時間を過ごしていることを意味する。

地方自治体の資金提供により成り立っていたスポーツセンター、（団体組織による）社会奉仕、図書館の閉鎖は、コミュニティの喪失にも繋がった。

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